愛知県のアスベスト調査・分析業者おすすめ5選！ 
中央開発株式会社は東京都新宿区に本社を構える総合建設コンサルタント会社です。日本発の地質コンサルタント会社であり、業界大手に位置しています。地盤・地質分野に強みを持っており、地質調査などを中心に建設総合コンサルタントとして日本のインフラ整備に幅広く貢献しています。今回はそんな中央開発株式会社の魅力や特徴を詳しく紹介します。
日本のインフラを支える建設コンサルタント
中央開発株式会社は1946年に創立した地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタント会社です。「安全の第一歩は地盤調査から」をモットーに、建設コンサルタントとしての地位を確立してきました。
その後、設計事業、防災モニタリング事業、情報技術事業などにも領域を広げており、建設総合コンサルタントとして人々の暮らしに広く貢献しています。
人と土と水の調和したエンジニアリング
中央開発株式会社は創業以来、人と土と水の調和したエンジニアリングをモットーにしています。
自然災害の多い日本で安心・安全な暮らしを提供していくために、中央開発株式会社では社員の技術力向上を通じて、未来を拓く新しいエンジニアリングを追求し続けているのです。
地質調査会社から始まり、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事で貢献してきました。その後は設計事業、防災モニタリング、情報技術事業などにも領域を広げており、建設総合コンサルタントとしての地位を確立し、人々の暮らしをサポートしています。
有資格者技術者が多数在籍
中央開発株式会社には博士12名、技術士158名など有資格者が多数在籍しています。
そのほか、一級建築士1名、一級土木施工管理技士54名、二級土木施工管理技士10名、測量士31名、RCCM36名、地質調査技士113名、環境計量士3名、土壌汚染調査技術管理者17名などの資格者もいます。
これまでの実績＆受賞歴
中央開発株式会社では、これまでに関西国際空港の調査や、新国立競技場の土壌汚染調査などにも携わった実績があります。さらにこれらの地盤・地質調査業務で培ってきた技術を核に、防災や減災への取り組みにも力を入れています。
近縁の主な受賞歴としては、多点傾斜変位と土壌水分の常時監視による斜面崩壊早期警報システムが、内閣府「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」への選定、国土交通省NETIS（新技術情報提供システム）における評価促進技術に選定されています。
また魚群探知機によるダム貯水池水底の可視化技術（Nソナー）は2022年に国土交通省NETIS（新技術情報提供システム）に登録、2024年に第7回インフラメンテナンス大賞の優秀賞を受賞しました。
ダム・河川の3Dマッピング技術「Nソナー」は第７回インフラメンテナンス大賞を受賞しています。この技術は無人船舶を用いた自動航行で水底地形を把握する技術です。
1973年に海外事業に着手し、これまでに国際協力機構（JICA)や旧国際協力銀行(新JICA)、アジア開発銀行（ADB）、米州開発銀行（IDB）などから受託し、世界90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきた実績があります。
ブラジル・サンパウロ事務所をベースとして中南米事業に豊富な経験があり、中国・成都現地法人をベースとした防災の取組の推進も行ってきました。またインフラや地盤に加えて、近年は農業・ビジネス創出事業にも注力しています。
多分野に事業展開
中央開発株式会社では地盤調査や土壌汚染調査、地下水調査などを行っています。
さらに河川や道路、ダム、農業水利施設などの社会インフラや産業基盤に関する地盤調査・解析・土質試験、土木計画・設計、活断層調査や物理探査による地下構造調査、GISの開発、早期警戒モニタリングシステムの開発など多分野に事業展開を行っています。
ここでは事業についてまとめてみましょう。
調査・測量技術
官公庁のインフラ整備や新規開発にともなう地盤調査、土壌汚染調査などが中心です。道路や河川、構造物などの地質調査、土壌汚染調査の計画立案から工程管理、施工に関する包括的な提案など、総合的なコンサルティングを行っています。
ビックプロジェクトの地盤調査や、活断層調査、海域でのボーリング技術などは最も得意としてしる分野です。創業から培ってきた確かな技術で構造物基礎調査に貢献しています。
設計業務
設計業務では構造物の建設に関する計画・立案から、設計、完成後のアフターフォローまで一貫したコンサルティングを行っています。また、インフラの点検や老朽化が進む構造物の長寿命化計画作成・コンサルティング、地震時における耐震照査などの業務も行っています。
情報業務
IT技術の活用と独自のシステム開発によるソリューションを展開しています。中央開発株式会社の情報技術分野は、地盤解析と各種ソフトウエア開発にわけられます。解析業務とは洪水や地震などの被害予測や、構造物の建設にともなう影響予測などです。
開発業務は顧客のニーズに合わせた地盤に関するソフトウエア開発やカスタマイズ、GISを使用したシステム開発、さまざまなデータベース構築などを行っています。
たとえば、中央開発株式会社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウエアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務の対応です。
防災・減災対策に注力
日本と自然災害は切っても切り離せない関係にあり、地震大国とも呼ばれています。建設物設置計画の調査段階から自然災害による被害を想定した施工案を提案するなど、ハード面での防災・減災対策に強いです。
また地震被害想定や地域防災計画など、各種ハザードマップの作成などソフト面の防災・減災対策も行っています。
ハード面の防災・減災対策
K3-Systemに代表される中央開発株式会社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所や河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の安全を守るためのコンサルティングを行っています。
毎年どこかで発生する自然災害を、長年の防災業務実績とICT技術を融合して、減災のための防災体制づくりをサポートしています。
災害発生やその前兆をいち早くとらえ、被害を最小限に抑えるための遠隔監視サービスを提供します。計画立案から機器設置、評価にいたるまでトータルサポートが可能です。
統合モニタリングシステム「K3-System」は地盤のコンサルティングサービスを提供するジオセーフティサポートです。監視システムや計測機器の販売・レンタルだけではなく、一貫した地盤のトータルサービスを提供しています。
K3-Systemのベースとなるシステム「観測王」と主力計測機器である「感太郎」によって、監視に関するノウハウを培ってきました。K3-Systemを減災に生かすために変化を見逃さない姿勢で、地盤の監視に今後も取り組んでいきます。
ソフト面の防災・減災対策
防災コンサルティングでは、市町村における自助・共助・公助による防災まちづくりに寄与するため、各種ハザードマップ作成や防災のための各種計画策定、被害リスク・予測調査、防災に関するコンサルティング、災害時に活用するマニュアル類の策定・改定などをサポートしています。
策定時には地域の方の声を反映し、合意形成をはかるために、住民参加による手法を提案します。災害時の状況に応じた住民の自主的な避難行動を促すために、机上で実施する防災訓練や実地避難訓練などについても、シナリオ策定から規格・運営に至るまでサポートが可能です。
まとめ
中央開発株式会社は日本初の地質調査会社であり、総合建設コンサルタント会社です。地盤庁舎や土壌汚染調査、地下水調査だけではなく、社会インフラ整備や土木計画・設計など多方面に事業を展開しています。地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタントであり、防災・減災への取り組みにも注力しています。中央開発株式会社が気になった方はぜひ問い合わせしてみましょう。
中央開発株式会社の基本情報
| 会社名 | 中央開発株式会社 |
| 住所 | 東京都新宿区西早稲田3-13-5 |
| 電話番号 | 03-3208-3111 |
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引用元：https://kankyoukougai.jp/description/asbestos/
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